【中学歴史/一問一答】第二次世界大戦の重要語句を確認！

ニューヨーク株式市場の大暴落がきっかけではじまり約５年間続きました。資本主義の危機が訪れ、第二次世界大戦の一因にもなりました。

本国と植民地、従属する国で形成される経済圏で、それらの国々の中だけで自給自足の達成を目指しました。

世界恐慌からアメリカ経済を救うために行った政策で、銀行や通貨の統制、企業や個人の破産からの救済などの目的がありました。

主として社会主義国で実施され、５年間で経済発展などの目標を成しとげようとする計画。ソ連では1928年から第一次五か年計画が実施されました。

第一次大戦後にナチ党（ナチス）党首になり、世界恐慌後には首相から総統となって第二次大戦を引き起こしました。

1921年に国家主義的なファシスト党を結成した後、1922年にファシスト政権を樹立しました。

1931年の柳条湖（りゅうじょうこ）事件（鉄道爆破）がきっかけになって起こり、関東軍が軍事的に満州を占領しました。

1932年5月15日に起こった、軍国主義的な国家を作ろうとしたクーデター。この結果、戦前の政党政治が終了しました。

1936年2月26日に起こった、2つの派の対立を背景とした陸軍内部のクーデター。反乱軍は鎮圧され、以後、軍の政治的権力が一層強くなりました。

北京郊外での盧溝橋事件がきっかけとなってはじまった戦争で、1941年以降は太平洋戦争に含まれます。

日中戦争のもとで制定された戦時における法律で、太平洋戦争における日本の総力戦の基盤となりましたが、1945年の終戦で廃止。

1939年から1945年にかけての世界規模での戦争で、ファシズム体制の日、独、伊の枢軸国と米、英、ソ連、中国など連合国とが対戦。

この条約が結ばれた結果、日本の対英、対米関係が悪化することになりました。

1941年12月8日にはじまった日本と連合国との戦争。1942年後半からの連合国の反撃で日本が不利な状況になっていきました。

翌1944年には徴兵年齢が20歳から19歳に引き下げられ、10数万人の学生が兵役に服し出兵しました。

8月6日広島市に落とされた後、8月9日には長崎市にも投下されました。

1945年7月26日に連合国側から出された共同宣言。日本は最初無視しましたが、原爆投下とソ連の参戦で8月14日に受諾し、太平洋戦争が終結しました。

1945年から講和条約発効の1952年まで設けられ、極東国際軍事裁判所も付設されました。

アメリカの軍人で、太平洋戦争中は連合国の南西太平洋方面の司令官でもありました。

GHQの指令により、1945年に第一次、1947年～1950年に第二次の改革が実施され地主制度が解体されました。

大日本帝国憲法に代わる憲法で、11章103か条からなり、国民主権、平和主義（戦争放棄）、基本的人権の尊重を基調としています。

アメリカ、ソ連をそれぞれ中心とする二大勢力が、実際の戦争はしないものの、経済や外交面で大きく対立しました。

それぞれ、中国とアメリカを中心とする国連軍が援助して戦いましたが、1953年に休戦協定が成立して現在に至っています。

連合国48か国と調印しましたが、ソ連など社会主義国や中国を含むアジア諸国の一部とは調印できず、後に持ちこされました。

サンフランシスコ平和条約調印と同時に結ばれ、安保条約とも呼ばれます。この結果、日本が米軍に基地を提供することが定められました。

この宣言により、日ソ両国間の戦争状態が終結して正式に国交を回復しましたが、平和条約は現在も締結されていません。

オイルショックとも呼ばれ、1973年の中東戦争によってOPEC（石油輸出国機構）が原油の輸出禁止や価格を大幅に引き上げたため、日本を含め世界各国の経済が大混乱に陥りました。1979年のイラン革命の時にも起こりました。